固定電話をスマホで受けるには？おすすめサービスや無料転送する裏ワザも

この記事では、固定電話の着信をスマホで受けられるアプリやサービスについて、仕組みから具体的な方法、メリット・デメリット、そして自社に最適なサービスの選び方までを網羅的に解説します。

無料で固定電話への着信をスマホに転送する方法を知りたい方は「無料で固定電話をスマホに転送する方法は？」をご覧ください。

固定電話の着信をスマホで受ける3つの方法

固定電話の着信をスマホで受ける仕組みは、主に「電話転送サービス」と「クラウドPBX」と「IP電話」の3種類に大別されます。

1. キャリアの電話転送サービスを利用する

最も手軽に始められるのが、NTTの「ボイスワープ」などに代表される通信キャリアの転送サービスです。

これは、かかってきた電話を登録したスマホに転送するシンプルな機能です。導入が簡単な反面、事務所の固定電話から転送先のスマホまでの通話料は、すべてサービス契約者の負担となります。1日に数本の電話を受けるだけで月々の通話料が数千円から1万円を超えることも珍しくなく、「安価に済ませたい」というニーズとは相容れないケースが多いのが実情です。

代表的な転送電話サービスであるボイスワープについて、詳しくは「NTTの固定電話転送サービスとは？設定方法や料金を解説」をご覧ください。

2. クラウドPBXを導入する

小規模オフィスにとって、最も現実的で効果的な解決策がクラウドPBXの導入です。

クラウドPBXは、インターネット環境さえあれば、物理的な機器の設置工事なしでビジネスフォン環境を構築できます。お使いのスマホに専用アプリをインストールするだけで、そのスマホがオフィスの内線電話として機能します。

これにより、外出先や自宅など場所を問わず、会社の代表番号で電話を受けたり、発信したりすることが可能です。転送ではないため転送通話料は一切かかりません。月額のサービス利用料は発生しますが、通話が多いほどキャリアの転送サービスよりもトータルコストを大幅に削減できます。

3. IP電話アプリを利用する

新たに「03」から始まる電話番号を取得し、IP電話として利用する方法です。

月額料金が無料または非常に安価なサービスが多く、コストを抑えたい場合に選択肢となります。しかし、既存の固定電話番号が使えないサービスの場合、顧客に新しい番号を周知する必要があるほか、市外局番の利用ができない場合もあるため、サービス選びの際に注意が必要です。

無料で固定電話をスマホに転送する方法は？

ここまで紹介した方法は、月額料金や通話料がかかるものが中心でした。しかし、工夫次第では「月額基本料」や「転送通話料」を0円にすることも可能です。

専用の機器を揃える必要があるため、上記に比べ初期コストはかかりますが、月額コストを極限まで抑えたい方におすすめの方法を2つ紹介します。

「スマホ子機機能」がある電話機を設置する

パナソニックなどの一部の家庭用電話機(※1)には、「スマートフォンコネクト」という機能が搭載されています。これは、自宅のWi-Fi環境を使って、スマホを「固定電話の子機」として登録できる機能です。

専用の無料アプリを入れることで、固定電話にかかってきた電話をスマホで取ったり、スマホから固定電話回線を使って発信したりできます。

• メリット: 機器購入費（3.5万〜6万円程度）以外の月額費用・転送通話料が完全無料です。
• 注意点: 自宅に常時接続のWi-Fi環境が必要です。(※3)そのため、外出時など「接続した無線LANの圏外」では操作ができません。
  

※1 参照: 価格コム「スマホ連動機能」のある電話機

※3 参照: Panasonic スマートフォンコネクト 操作説明書

「テレワープ」を利用する

「テレワープ(※2)」は、NTTのひかり電話ルーターに専用の小型装置を取り付けることで、スマホを固定電話化するサービスです。

初期費用（3,300円）と月額利用料（1,980円〜/1台）はかかりますが、ボイスワープ等の転送サービスとは異なり、転送にかかる通話料が「無料」になるのが特徴です。

• メリット: どれだけ長電話をしても転送通話料が0円です。1日あたりの受電数が多いオフィスや店舗では、従量課金の転送サービスよりもトータルコストが大幅に安くなるケースがあります。
• 注意点: 導入には専用機器（レンタルまたは購入）の設置が必要です。

※2 参照: テレワープの料金プラン

自社に最適なアプリ・サービスの選び方

自社に最適なサービスを選ぶためには、いくつかのポイントを比較検討する必要があります。後悔しないために、以下の3つのポイントを必ずチェックしましょう。

1. 料金プラン｜初期費用と月額料金のバランス

初期費用と月額料金のバランスを確認しましょう。サービスによっては、初期費用が無料な代わりに月額料金が少し高めであったり、ID数に応じた段階的な料金プランが設定されていたりします。自社の利用人数と予算に合わせて、最もコスト効率の良いプランを見極めることが大切です。

2. 機能｜必要な機能が過不足なく揃っているか

自社の業務にどのような機能が必要かを明確にしましょう。単純な電話の受発信だけで十分か、それともIVR（自動音声応答）や通話録音、顧客管理システムとの連携といった高度な機能が必要かによって、選ぶべきサービスは変わってきます。多くの機能を標準で搭載しているサービスもあれば、必要な機能だけをオプションとして追加できるサービスもあります。

3. サポート体制｜トラブル時に迅速に対応してくれるか

特にITに詳しい担当者がいない小規模オフィスの場合、導入後のサポート体制は非常に重要です。設定方法で不明な点があったり、万が一トラブルが発生したりした際に、電話やメールで迅速に対応してくれるサポート窓口があるかを確認しましょう。

おすすめのクラウドPBX・IP電話サービス3選

ここでは、小規模オフィスでの利用に適した、代表的なクラウドPBXサービスを3つ紹介します。各サービスの特徴を比較し、自社に合ったものを選びましょう。

03plus｜手軽に市外局番を取得したい個人事業主・スタートアップ向け

「03plus」は、特に個人事業主やスタートアップに人気のサービスです。Webからの申し込みでスピーディに市外局番付きの電話番号を取得でき、1IDから契約可能なため、スモールスタートに最適です。クラウドFAXや10分かけ放題といったオプションも充実しており、ビジネスの成長に合わせて機能を追加していけます。

公式サイト: 03plus

MOT/TEL｜20名以下のチームでコスパを重視するなら

「MOT/TEL」は、月額5,478円（税込）で20名までのチームで利用できるコストパフォーマンスの高さが魅力です。PCと連携して着信時に顧客情報を表示するCTI機能や、インターネットFAXが標準で含まれており、電話応対業務の効率化を強力にサポートします。

公式サイト: MOT/TEL

クラコールPBX｜初期費用を抑えて柔軟に始めたい企業に

「クラコールPBX」は、初期費用が0円で、1IDから契約できる手軽さが特徴です。最低利用期間がなく1ヶ月単位で契約できるため、「まずは試してみたい」というニーズにも応えてくれます。6ID目からは基本料金が無料になるなど、ID数が増えてもコストを抑えやすい料金体系です。

公式サイト: クラコールPBX

固定電話の着信をスマホで受けるメリット・デメリット

クラウドPBXなどのアプリを導入することで、コスト削減以外にも多くのメリットが生まれます。一方で、導入前に知っておくべきデメリットも存在します。対策と合わせて確認しておきましょう。

メリット1：場所を選ばずに電話対応できる

最大のメリットは、場所を選ばずに会社の電話に対応できることです。営業先への移動中や出張先、自宅でのリモートワーク中であっても、会社の代表番号にかかってきた電話を個人のスマホで直接受けられます。これにより、顧客からの問い合わせや重要な連絡を逃すことがなくなり、ビジネスチャンスの損失を防ぎます。

メリット2：通信コストを削減できる

前述の通り、通話量が多いほど高額になるキャリアの転送サービスと比較して、クラウドPBXは月額固定料金で運用できるため、通信コストを大幅に削減し、予算管理を容易にします。また、高価なPBX機器の購入や設置工事が不要なため、初期投資を最小限に抑えられます。

メリット3：電話対応の業務効率が向上する

多くのクラウドPBXサービスには、IVR（自動音声応答）や全通話録音、顧客管理システム（CRM）との連携といった機能が搭載されています。IVRを使えば「〇〇の方は1番を」といった自動案内が可能になり、電話の一次対応を自動化できます。これにより、従業員は本来のコア業務に集中でき、組織全体の生産性向上につながります。

デメリット1：通話品質がネット環境に依存する

クラウドPBXやIP電話はインターネット回線を利用するため、通信環境によっては通話品質が不安定になる可能性があります。特に、Wi-Fiの電波が弱い場所や、スマホのデータ通信が混み合っている場所では、音声の途切れや遅延が発生することがあります。安定した通話のためには、良好なインターネット環境が不可欠です。

デメリット2：セキュリティリスクの可能性

インターネットを介して通信を行うため、不正アクセスや盗聴といったセキュリティ上のリスクがゼロではありません。しかし、信頼できるサービス提供事業者は、通信の暗号化やアクセス制限といった堅牢なセキュリティ対策を講じています。サービス選定時には、どのようなセキュリティ対策が施されているかを確認することが重要です。

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